※残席わずかです！お早めにご予約ください！
【大阪/京都 会場&オンライン・DVD発売記念トークイベント】
12月5日(土)
■14時〜 枚方蔦屋書店 会場＆オンライン
ご予約は https://store.tsite.jp/hirakata/event/video/16496-1720381014.html
■19時〜 京都岡崎蔦屋書店 会場のみ
【トークライブ／東京】
12月12日(土)
■17時30分〜 浅草花劇場 片岡鶴太郎の「鶴やしき」 冬だ!師走だ!しわ坊主! ※ゲストで出演させていただきます。
アメリカ大統領選挙は大詰めを迎え、バイデン候補が当選の情勢です。
が、手前どもは当初からトランプ大統領を応援していました。それはオバマ大統領、バイデン副大統領の時代には「戦略的忍耐」と称して北朝鮮や中国の勝手放題を許していたことから反転し、トランプ大統領になって明確に「侵略は許さない」との断固たる決意を表明したからです。
思い出してみてください。北の刈り上げ小僧の発射したミサイルが日本上空に飛来していたあの頃のことを、です。
地上イージスの配備が撤回された秋田県や、標的とされていたグァム島までのミサイル通過地点とされていた山口県や米軍基地のある沖縄県をはじめとして、日本全国にアラート警報が鳴り響き、避難訓練をしていたことを、です
喉元過ぎれば熱さを忘れる、といいますが、あの何とも言えない不安に襲われた恐怖は記憶に新しいのではないでしょうか。
それが、トランプ大統領になってからピタリと止みました。北朝鮮のミサイル小僧とトランプ大統領が数度の会談を重ねた結果の成果でした。
あのままオバマ、バイデン路線の8年間の「戦略的忍耐」とやらを踏襲していたら、今頃は緊張がMAXとなり、それこそ米朝によるミサイル合戦に突入していたのではないかと、考えるだけでも背筋が凍る思いでございます。
また、トランプ大統領はそれまでアメリカ大統領の誰一人話題にも上げなかった、北朝鮮に拉致された日本人の問題を北のミサイル小僧のチンピラとの会談の都度に取り上げ、「米国は連帯する」ことを伝えてくれています。
また、拉致被害者の家族の皆さまと面談し、励ます言葉をかけてくれました。
案内役の安倍総理からの「膝を詰めて話を聞いて欲しい」との要望を聞き入れ、本当に被害者家族と自分の膝を触れ合わせて会談した、という微笑ましいエピソードも伝えられています。
以前のオバマ大統領の対応の時とは格段に違いました。当時、オバマ大統領に面会に訪れた拉致被害者家族には高齢者が多くいました。
日本の外務省の担当者は「オバマ大統領が来ても椅子に座ったままにさせて欲しい」との希望を伝えましたが、「誇りあるアメリカ合衆国大統領と面会する際はそんな無礼は許されない」と椅子に座ったままの出迎えを拒否されたのです。
ところがトランプ大統領の時代となって、拉致被害者家族との面会が許された際、日本側が同じような要望を伝えると、「勿論だ。高齢者を不必要に立たせるわけにはいかない」と快く椅子に座ったままトランプ大統領を出迎えることを了解してくれたのでした。
これらはトランプ大統領と安倍総理との濃厚な人間関係があっての賜物と言えるものですが、トランプ大統領の気取ることのない温かい人間性によるものでもありました。
こうしたことから、トランプ大統領には一宿一飯の恩義を感じ、この度の大統領選でも当選するようにと、遠く太平洋を隔てた彼の地の大統領に声援を送っていたのでございます。
が、日本のメディアはこぞってトランプ大統領を「変人」、「異常性格者」であるかのごとくに決めつけ、あたかもバイデン候補こそが大統領に相応しいと、煽りに煽ったのでした。
テレビのコメンテーターの中にはまるでトランプ大統領を詐話師のごとくにバカにした痴れ者までいたのでございます。
いやしくも我が国の安全保障においては命綱の米国大統領に対して、恐れを知らぬ物言いでございます。
こうした反トランプの言説は、アメリカのメディアの影響を受けたものでした。
NYタイムズをはじめとするCNNの有力メディアやABC放送やその他の既存の主要テレビ局はこぞって「反トランプ」の旗幟（きし）を鮮明にして、事あるごとにトランプ大統領の発言を「嘘だ、ペテンだ」と批判したのでございます。
日本では国民の電波を使用するテレビ局は、基本的には公正中立の報道を心掛けることを電波法により求められているのですが、アメリカは違います。アメリカの合衆国修正憲法第一条に「表現の自由」が謳われているように、それぞれのテレビ局が自由に自分たちの支持する候補者に有利な報道をすることが許されているのでございます。
ご承知のことかと存じますが、こんなことがありました。
バイデン候補の選挙結果が出る前の異例の演説を受けて、トランプ大統領も自分の現在の選挙結果における認識を記者会見で表明した時でした。それを中継していたABC放送をはじめとする主要テレビ局は「根拠のないことを言っている」と途中でテレビ中継を打ち切ったのでございます。
たとえトランプ大統領の演説に間違いや嘘があったとしても、最後までその発言を中継するのがテレビメディアを担う立場の人間の義務でございましょうが、そんなことはお構いなしの一方的な判断での中継中止となったのでございました。
こうしたバイデン候補に偏った、トランプ大統領を一方的に貶める偏向報道が大統領選にすさまじい勢いで主要メディアによって行われ続けたのです。
加えてトランプ大統領が自らの選挙運動の主戦場としていたSNSの世界でも、「トランプ大統領は暴力を誘発する恐れがある」として米フェイスブック社は一方的にトランプ大統領の支持団体の交流サイトのアカウントを停止させたのでございます。
また米ツイッター社もトランプ大統領の書き込みに「異議が唱えられていたり誤解を招いたりする恐れがある」と注記をつけ、規制したのでした。
また、米議会上院が10月末に開いた公聴会でも取り上げられた、バイデン候補の疑惑を報じた米紙の記事の拡散を、ツイッター社は制限したのでした。
こうしたSNS各社のバイデン候補に肩入れしたエコヒイキの、明らかに偏った大統領選への対応は、「表現の自由」こそ人類の発展の要であるとしたアメリカ修正憲法第一条に照らし、明らかに反することです。
報道とは本来、公正中立であるべきと信じてきた我々日本人にとって、反トランプ派によるこうしたなりふり構わぬ公正中立のカケラもない偏った言論統制は、なんとも信じられないものでした。
いずれにせよ、米国大統領選挙の結果は、私たち日本人にとっても気になるところです。
前述したように、バイデン候補のスキャンダルの一つに、
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